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著作権・パクリ問題でもある
＜この「宇予くん」騒動で日本青年会議所に注目が集まり、同時に発掘されたのがネット工作の別の一手である改憲推進マンガ。これは日本青年会議所運営のサイト「ニッポンサイコープロジェクト」に掲載されたものです。
内容も憲法を全く理解していないデタラメ三昧な上に、ブルゾンちえみ激似のキャラクターに極めて政治的な発言を繰り返させていたため、こちらも無事に大炎上となります。
これを受けて日本青年会議所は「宇予くん」が自らのネット工作であったこと、改憲推進マンガでブルゾンちえみ激似キャラを登場させたことなどを認めて謝罪。
ですが、誹謗中傷まみれの「宇予くん」の発言内容はあくまで「全て担当者の個人的見解」とトカゲのしっぽ切りに終始しています。＞
代替医療・サプリ・健康食品に効果がない理由 本物なら医薬品になっているから
●代替医療
私はトクホすら科学的根拠が十分ではないかと思っていますが、機能性表示食品はもっとはっきりと科学的根拠が不十分。安全性も同様に全然考えられておらず、それが今回問題に。これだけ根拠も安全もゆるいのは、楽して売りたい企業への利益供与が目的だと予想。例によって、安倍政権時代にできた制度です。
＜消費者庁によると、特定保健用食品（トクホ）は健康の維持に役立つことを科学的根拠に基づいて国が認可する。「コレステロールの吸収を抑える」といった明確な効果表示が許可されている。これに対し、機能性表示食品は、企業などが食品の安全性と機能性に関する科学的根拠などを国に届け出れば「お腹の調子を整えます」「脂肪の吸収をおだやかにします」などと企業の責任で機能性を表示できる。「機能性表示食品制度」の下で販売されるが、トクホとは異なり安全性と機能性を巡る国の審査は行われず、必要とされる要件も緩い。
機能性表示食品制度は当時の安倍晋三政権が「経済成長戦略」の一環として2015年4月に始めた。トクホは許可を得るために製品を人間が摂取した試験が必要だが、同食品はこうした試験は不要だ。大幅に規制が緩和された制度に基づく商品と言える。このため同食品の市場は年々拡大し、消費者庁によると現在届け出件数は約7000件、民間の調査では市場規模は7000億円とも言われる。
その一方で安全の確認は企業任せで、 市場に不適切な商品が出回っても国の監視は事実上「事後チェック」になる。＞
東大 ブログ
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前回の続き。20年8月に教授が、博士論文完成に向けた予定は「一切引き延ばさないことを大前提に」とメールしたものの、21年3月末という目標を設定したのは学生側だと主張。いつ出すかは「全て学生の自由な意思に委ねられている」とも主張していました。
ただ、普通に考えると、博士論文執筆経験のないに学生にスケジュールを全面委任すると問題が起きるのでは？と不思議。むしろ逆に「多くの博士論文に関わった教授なら適切に計画できるはず」といった話ならわかったんですけどね。ここらへんの計画は、まさに指導者の指導がほしいところでしょう。
教授の方から博士論文の概要の進捗（しんちょく）状況や提出の見込みを尋ねったことには、「心理的負担をかけるおそれ」があるため、躊躇（ちゅうちょ）していたと説明。前述の引用部と比べてここらへんは理解しづらいところが多く、進捗を確かめなくて論文指導できるのか？と不思議です。
また、博士論文の完成をめざすよう「激励した」と「反論」。教授は修士課程に入学以来、8年にわたって成長を見守りつつ、愛情をもって接してきたとも主張。ここらへんは体罰や暴行を行っても「愛情があるから」と正当化する人たちのことを思い出しましたが、この件については裁判結果が確定するまでとりあえず保留です。
東大 ブログ
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前回までは、アカハラ認定された教授側の反論を紹介。今回は再び学生側・大学側の主張です。<a href="https://www.asahi.com/articles/ASS3853HCS34ULBH00K.html?iref=pc_rensai_article_short_2069_article_1" target="_blank">東大教授「指導放置」でアカハラ処分 絶望した院生が父に伝えた言葉：朝日新聞デジタル</a>(2024年3月31日)という記事では、以下のように書かれていました。
＜当時は新型コロナの影響で、対面のゼミは開かれず、教授とのやりとりはメールなどに限られていた。
11月末、(中略)執筆資格審査に必要な資料のうち、まずは文献リスト案を添付して「ご助言、ご指示下されば幸いです」と教授にメールした。だが懲戒処分書によると、教授はこのメールに返信をしなかった。
12月下旬には追加で文献リストを送り、不安な気持ちを明かした。
「文献数が不足しているのは承知ですが」「その路線であっているのか、知識不足で自分では判断がつかず不安です」「先生から直接ご指導いただいた方がよろしいでしょうか。それとも、博論概要作成に自分で進んでみるべきでしょうか」
懲戒処分書によると、教授はこのメールにも返信をしなかった。＞
前回紹介した教授の反論の時点ですでに一部納得しがたいものがあったのですけど、お互いの主張は食い違っており、一応、どちらが正しいとはただちに判断できない案件でしょう。ただ、気になるのは、教授側の反論が、上記で問題視されている核心部に直接答えていないわかりづらさがあることでした。
上記にあるように、ポイントは指導を求めた重要メールへの返信がなかったこと。これに「どちらのメールにもきちんと返信して指導したにもかかわらず、調査委員会が隠蔽した」などといった反論があれば明快でした。ただ、前回記事であったのは、以下のような反論であり、わかりづらいです。
＜教授側は「13通だけを取り上げて指導を放置したと決め付けた」と主張する。94通のメールを詳しく分析すれば、「一貫して大学教員として懇切丁寧に指導を行ってきたことは明らか」だとする。＞
あと、上記に続けてあった＜休学中の学生の指導については、東大の学内規則のどこにも見当たらず、指導義務があるとするならば、具体的な根拠を明らかにしてほしいと訴える＞も、どうかな？というところ。確かに規則などに従って四角四面にとらえれば、教授の主張は正しいのでしょう。
ただ、休学中の学生については指導しないのが当然で常識かと言うと、ちょっとそれはどうなのか？と正直思います。また、「一貫して大学教員として懇切丁寧に指導を行ってきたことは明らか」なのであれば、主張する必要がない内容であり、そこらへんもスッキリしませんね。
長崎県立大学
●ヤン・ジェイソン・シャオ・チュン助教の経歴は？
他でも上記以上の情報はほとんどありませんが、<a href="http://www3.nhk.or.jp/news/html/20151014/k10010269691000.html" target="_blank">長崎大助教 不正アクセスの疑いで逮捕 NHKニュース</a>(10月14日 17時55分)は、「ジェイソン助教は去年４月に採用され、プラズマ工学の研究をしていた」という情報を載せていました。
経歴みたいなのをいつものように探したのですが、さっぱり見つからず。大学側が削除しちゃったのか、もともとないのか？
<a href="http://www.eng.nagasaki-u.ac.jp/data/2_3_1.pdf" target="_blank">教育プログラムの特徴 - 2_3_1.pdf</a>で、教員組織の中に、Jason Hsiao Chun Yang助教の名前が見えるだけです。
連携部門の「グリーンシステム創成科学専攻」というところで、ここの専攻だけ他に先生が誰もいません。ヤン助教がいなくなっちゃったら、誰もいなくなってしまいますわ…。
●グリーンシステム創成科学専攻では昨日めでたいニュースがあったばかり…
全くおもしろくないものですが、他に見つかるのは博士論文の要約です。論文名を日本語訳したものは、「バイオコーティング応用のためのナノダイヤモンド膜と窒化ホウ素膜の合成と評価」というもの。
<a href="http://www.dl.ndl.go.jp/view/download/digidepo_8723170_po_tj893_summary.pdf?contentNo=3&alternativeNo=" target="_blank">Microsoft Word - 博士論文要約.docx - digidepo_8723170_po_tj893_summary.pdf</a>
ああ、あと、誰も他に名前がないと書いた「グリーンシステム創成科学専攻」で、別の方が賞を受賞したというニュースを長崎大が宣伝していました。長崎大の名簿がしっかりしていないんですかね？ 平成27年10月1日付けの名簿だったのですけど。
それから、このプレスリリース、よりによって昨日ですよ。今日の逮捕のニュースで全部持って行かれましたわ…。
<blockquote><a href="http://www.nagasaki-u.ac.jp/ja/about/info/news/news1895.html" target="_blank">工学研究科グリーンシステム創成科学専攻の藤山 寛教授がAppreciation Awardを受賞しました｜長崎大学</a> 2015年10月13日
2015年9月20日～24日に韓国済州市ラマダプラザホテルで開催された表記学会において、工学研究科グリーンシステム創成科学専攻の藤山 寛教授がAppreciation Awardを受賞しました。
本賞はこれまでプラズマ表面科学に功績のあった研究者に与えられる賞であり、第10回の記念大会で日本２名、韓国３名、中国１名、ドイツ１名の７名が表彰されました。
</blockquote><div class="br"></div>
他にも先生がいるなら「グリーンシステム創成科学専攻」は存続できそうですが、いずれにせよえらいことになりましたね。
●東京カジノ推進のフジテレビで東京カジノを否定する発言の皮肉
"フジテレビは昨年９月、カジノを含めたリゾート都市構想を三井不動産や鹿島と一緒に、政府の国家戦略特区の作業部会に提出"しており、否定する内容を"フジテレビの報道番組で語った"というのが皮肉ですね。フジテレビは東京のカジノ構想で一番熱心なところの一つだったのです。
フジテレビと言えば、フジテレビ会長が仲良しであるなど、安倍晋三首相との接近が目立ちますが、安倍首相はカジノ推進派で議員連盟にも所属しています。そのために、安倍首相と舛添知事の確執という見方もあるようです。
・<a href="http://news.infoseek.co.jp/article/postseven_274151" target="_blank">舛添氏「お台場カジノ潰し」でフジ会長は首相とゴルフで反撃- NEWSポストセブン（2014年9月3日07時00分）</a>
＜視聴率低迷と業績悪化に歯止めがかからないフジテレビ。同局のドンである日枝久・フジ・メディア・ホールディングス会長が、社運を賭して推進しているのが「お台場カジノ構想」だ。(中略)
フジは蜜月関係にあった石原都政、それを継いだ猪瀬都政の下でカジノ構想を推進してきたが、舛添氏は記者会見（7月31日）で、「日本の法律では賭博は禁止されている(中略)」と、冷や水を浴びせた。
(中略)フジが慌てたのはいうまでもない。そして日枝氏が駆け込んだのが安倍首相のところだった。この8月下旬、日枝氏は山梨県鳴沢村の別荘で静養していた首相に文字通り日参した。(中略)
背景には舛添氏と安倍氏のかねてからの不仲もあると見る関係者も多い。＞
●カジノの1兆5000億円市場の中身、外国人2割で8割は日本人から！
話がすっかりそれましたが、経済効果の話に戻ると、試算の1兆5000億円市場を作るには、まず東京にカジノができるかの時点で怪しいです。単純に1箇所が抜けて3分の2と考えると、1兆円まで減少。東京は圧倒的に人口が多いのでもっともっと減るかもしれません。
さらに日経ビジネスオンラインで出井康博さんによると、シティグループのリポートでの"1兆5000億円の市場規模のうち、外国人客からの収入は約33億ドル（約3300億円）に過ぎ"ないそうです。じゃあ、残りはどこ？となると、当然日本人しかいません。"残りの8割近くは日本人客"から搾り取る計算をしているようです。
「1兆5000億円という数字を独り歩きさせているカジノ推進派も、なぜかこの部分には全く触れようとしません」と指摘していますが、そりゃ隠蔽するでしょうね。カジノ推進派は日本人禁止とすら言っている人がいます。それと日本人を当てにした計算の1兆5000億円は両立しません。
カジノ推進派は、日本人を食い物にして稼ごうとしているわけですね。とんでもない売国奴でしょう。ただし、1兆2000億円、日本人から奪われる！と心配する必要もないかもしれません。シティグループの試算が非常にいい加減なのです。
何と"シティグループは、日本で約1260万人いると言われるパチンコ愛好者が平均で年23万円負けていることなどを根拠に、だいたいその半分の690万人の日本人客がカジノに訪れ、1人につき17万円負けると想定しています"。クソみたいな計算です。出井さんは以下のような指摘。
・パチンコとカジノは違うもの。
・パチンコは1万1000店舗が全国に点在するのに対して、カジノは地方からわざわざ出かける必要がある。
私としてはパチンコと喰い合うために、半分もカジノ行くわけねーだろうというのも付け加えたいです。たとえパチンコとカジノの性質が似ていて客層が同じだったとしても、同じ金額負けるだけつぎ込むというのは無理です。だって、お金は無尽蔵に湧いてきませんもの。ですから、パチンコとカジノの奪い合いになって、パチンコと同程度のお金を使うということはあり得ないでしょう。
実際、海外のカジノ企業グループのCEO（最高経営責任者）らも「パチンコ市場からカネを奪い取ろうという考え」のようです。ですから、彼らに「外国人専用のカジノだったら、日本に進出するか」と尋ねると、「うーん」と黙り込んでしまうそうです。
カジノ推進政策はマヤカシだらけですね。ひどいものです。
リチウムイオン電池シェアで韓国・中国が躍進 日本逆転の秘策は？
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パナソニックはテスラとの関係が強いのが特徴。「さすが日本！」と思うかもしれませんけど、テスラに求められて行った過去の投資では、パナソニックがうまく生産体制を確立できず、黒字化に時間がかかる大苦戦。このせいで巨額投資に及び腰であり、以下のような慎重な戦略だそうです。
＜このため、まずは同じ電池の生産を先行して開始する和歌山の工場でコストを抑える方法や量産技術などを確立を目指します。
次の段階として、工場用地がある地元の州政府などの補助金も活用しながら、数千億円規模の投資に踏み切るかどうかを決断する、二段構えの戦略を取ることになったのです。＞
テスラとの関係の深さは、パナソニックの強みですが、同時に、弱みにもなり得ます。
中国・CATLは中国工場でテスラと連携。
韓国・LGエナジーソリューションも新型電池「4680」の量産に注力し、テスラへのアプローチを強めています。
業界に詳しい関係者からは「アメリカへの投資に踏み切らなければ、テスラから『もう君（パナソニック）じゃなくていい』と言われかねない」と懸念する声もあります。
ただ、パナソニックにとって、テスラとの協業関係を保つために、投資資金をどう捻出するのかは大きな課題です。
というのも、去年、7700億円余りで、アメリカのソフトウエア会社を買収したところで、投資の余力が減っているという事情もあるからです。
一方で、「テスラ依存」からの脱却を進めていくことも重要な課題です。
現在、パナソニックが生産する車載用の円筒型の電池は、ほぼすべてテスラ向けです。
トヨタとは、テスラに供給する円筒型とは異なる、角型の電池を生産する合弁会社を立ち上げたほか、新型電池「4680」を、他の自動車メーカーに販売していくことも視野に入れていますが、テスラ以外との取り引きがどこまで広がるかはまだ明確には見通せていません。
ことし4月には持ち株会社制に移行し、電池事業は、独立した事業会社としてスタートすることになります。
この組織改革には、それぞれの事業のスピード感や競争力を高めていくというねらいがあります。
電池事業を担う新たな会社は、どのようなビジョンを描き、国際競争に勝ち抜いていこうとしているのか、いま、まさに議論が本格化しているところです。
電池事業は日本企業が競争力を保っている数少ない分野でもあります。パナソニックが成長に向かって挑戦を続けることができるのか、今後の発信に期待したいと思います。
美容整形大国
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前回の記事のタイトルは、＜カジュアル化する美容整形 「普通じゃない」「ずるい」という負のイメージが過去のものになるまで＞というもので、前回書いたように美容整形が激増しています。「最近の若者は…」と思いきや、実を言うと、最初に出ていたのは高齢者の例でした。
＜都内の一等地にクリニックを構えるある大手美容整形外科では、美容整形を施して写真を撮る「遺影撮影サービス」が人気だという。体験したSさん（72才）はこう話す。
「やろうと思ったきっかけは親友のお葬式。棺で眠る彼女の顔があまりにもしわくちゃでギョッとして、『私もこの顔のままで棺桶に入るのは嫌だ』と思った。もちろん整形は未経験でしたが、“冥土の土産”のために一念発起。顔のリフトアップに二重まぶたにするための切開、シミ取りレーザーとフルコースでお願いしました」＞
「特に顕著なのは男性の美容整形に対する関心の高まりです。新型コロナが収束してきた2022年の夏頃から男性患者が増えました。しかもそれまでは美容整形とは縁のなかったような40代半ばから60代の富裕層の男性がメイン層になっています」
株式会社SheepDogがこの7月に行った「美容整形に関するアンケート」でも、それを裏付けるように60代男性の12％が「美容整形を受けたい」と回答しており、同年代の女性の3倍にものぼる。定村さんは理由をこう分析する。
●高島屋
玉岡かおる『花になるらん―明治おんな繁盛記―』は、百貨店の高島屋が呉服屋だった時代の話をモデルに書いた話。飽くまでモデルであり、高島屋の名前が変更されるなど実名じゃなく、創作も多いと思われる小説です。ここで京都の廃仏毀釈に関する話が出てきました。
廃仏毀釈に関しては、歴史上の出来事であり、実際にあったことを書いて問題ない部分です。とはいえ、他の部分同様に創作を交えて書いている可能性もあるでしょう。なので、どこまでが本当か？というのは正直よくわからないのですけど、興味深い記述なのでとりあえずそのまま紹介しておきます。
京都東山の南禅寺は、広大な境内をもち多数の寺坊を抱える大名刹だったものの、明治時代の廃仏毀釈で上知(あげち)を命じられて境内をが縮小。当然、すべての寺坊は維持しきれず廃寺に。一級仏教芸術品は捨てられるか、タダ同然で海外に流出したといいます。
これに主人公は「神仏習合は日本人の精神だったのに、神仏分離令で切り離し、乱開発で世紀の景観を破壊した」と憤慨。ただ、ちょっとここは説明不足ですね。国は直接廃仏毀釈は命じてないものの、神仏分離方針などがあり、そこから国の意向を忖度した廃仏毀釈思想が進んだという流れです。
日本・世界の男女比率・性比 男と女、先進国で多いのはどっち？
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"社会的要因を除いたベーシックな性比の差は、神の摂理に委ねられている"と記事ではありました。「社会的要因を除いたベーシックな性比の差」というのは、男女の生まれやすさの違いのことです。
男女の生まれやすさの違いが「神の摂理に委ねられている」としていますが、もちろん神様が決めているというわけではありません。男性が多く生まれる方が生物が生き残る上で有利だったためという風に、きちんと説明できるようです。
<blockquote>男の子は女の子より5～6％多く産まれる。福岡伸一氏曰くの「できそこないの男たち」（同氏の著書のタイトル）は、女性より死亡率が高いからだ。大人になると男女の数がほぼ同じになるよう、神様は絶妙な設計図を描いている。
</blockquote><div class="br"></div>
神様、神様書いていますね。1回ならちょっと気の利いた言い回し風ですが、2回もやると本気臭くて大丈夫かこの人？と少し心配になります。創造論がお好きなのでしょうか？
<blockquote><a href="http://ja.wikipedia.org/wiki/%E5%89%B5%E9%80%A0%E8%AB%96" target="_blank">創造論 - Wikipedia</a>
創造論（そうぞうろん）とは、宇宙や生命などの起源を創世記に書かれた「創造主なる神」に求める考え方であり、「創造主なる神」によって天地万物の全てが創造されたとする様々な議論のことである。
</blockquote><div class="br"></div>
まあ、すべてがスパッと理由を説明できているわけではないのは確かです。たとえば、事ではこの後東京23区での男女の偏りについてより細かく見ていっているものの、うまく説明できていないところも見受けられます。
こういうよくわからないときこそ、神様の出番でしょう。すべては神の御業なのです…で済みます。便利ですね。
